日経平均、朝高から一転して反落 ― 米半導体は独歩高もカナダ関税・原油高がダウを圧迫、東京にも「上影線」

JP日本市場（9/9）：昼に+260円まで買われるも、終値は反落 ― 半導体高の勢いが続かず

9日の東京株式市場は、寄り付き直後は前日までの円急伸や中東情勢の緊迫を嫌気して売りが先行し、日経平均株価は一時前日比180円ほど安い水準まで下げた。ただしこの弱含みは長続きしなかった。前日の米国市場でフィラデルフィア半導体指数(SOX)が4日続伸し、インテルやクアルコムといった主力半導体株が大きく買われたことが伝わると、国内でも半導体・AI関連株への見直し買いが広がった。あわせて、8日にかけて急速に進んだ円高がいったん落ち着き(いわゆる「円高一服」)、輸出関連株への売り圧力も和らいだことで、日経平均は前引けにかけてプラス圏に浮上し、昼過ぎには前日比260円弱高の場面まで値を切り返した。

しかし相場が上向いたのはここまでだった。半導体関連への物色が一巡すると、朝からの上昇分を確定させる利益確定売りが徐々に優勢となり、日経平均は午後にかけてじりじりと値を消していった。結局、終値は前日比150円前後安の水準まで押し戻され、朝の下げ・昼の上げ・午後の下げという「行って来い」の一日となった。ローソク足で見れば、下でいったん買われながら終値近辺まで押し戻される、いわゆる「上影線(かみかげせん)」に近い形になったとみられる。個別では、生成AI向けICパッケージ基板の需要拡大を追い風にイビデンが4%超上昇し、ソフトバンクグループも一時4%近い上昇となるなど、値がさのAI・半導体関連株が下支え役を続けた。

一方、値下がり側では8月の既存店売上高が前年同月比1.3%減と2カ月ぶりのマイナスに転じたファーストリテイリングが軟調で、客単価は上がったものの天候不順で客数が落ち込んだことが嫌気された。また、このところ急ピッチで買われてきたアドバンテストや東京エレクトロンには高値圏からの利益確定売りが出た。時価総額加重のTOPIXは日経平均ほどの振れ幅にはならず、終値はほぼ横ばいの小幅安にとどまっている。値がさ株中心の日経平均の方が振れ幅が大きくなりやすいという、このところ繰り返し見られる構図が、今日は上下どちらの局面でも顔をのぞかせた形だ。

US米国市場（前日・9/8）：原油高と米加関税摩擦でダウ急落、それでも半導体だけは逆行高

8日の米国市場は、中東情勢の緊迫化を背景にした原油高と、米国とカナダの関税報復合戦の激化という二つの重荷を抱えた一日になった。週末に米軍とイランが軍事的な応酬を交わしたと伝わったことを受け、WTI原油先物は6営業日続伸して1バレル94ドル台まで上昇し、約6週間ぶりの高値をつけた。さらにカナダが鉄鋼や乳製品、家電、農機具など約200億ドル相当の米国製品に対する報復関税を発動したと伝わり、貿易摩擦への警戒感も相場の重荷となった。この結果、NYダウ工業株30種平均は628ドル18セント(1.18%)安の5万2786ドル07セントと大幅続落し、S&P500も0.58%安、ナスダック総合も0.32%安とそろって下落した。

ただし、この日の下げは全面安ではなかった。フィラデルフィア半導体指数(SOX)は152ポイント(1.30%)高と4営業日続けて上昇し、指数全体の軟調とは対照的な値動きを見せた。押し上げ役となったのはインテル(9.05%高)とクアルコム(3.17%高)で、特にクアルコムはアマゾンとの大型AI半導体供給契約が明らかになったことが買い材料視された。また、9月21日付でS&P500への新規採用が決まったブルーム・エナジーが6%超急伸するなど、指数採用を材料にした個別の値動きも見られた一方、好決算ながら保守的な業績見通しを示したコンビニチェーンのケイシーズ・ゼネラル・ストアーズは10%近く急落しており、決算内容そのものより「この先どうなるか」が株価を左右する場面が目立った一日だった。

24H為替・商品：円は153円台半ばで一服、原油はイラン情勢を映して高値圏

為替市場では、8日にかけて152円台後半まで進んだ円高が9日は一服し、ドル円は東京時間に153円台半ばまで戻す場面が見られた。日銀の早期利上げ観測自体は残っているものの、短期間で急速に進んだ円買いポジションが一巡し、値を消化する展開になっているとみられる。金(NY金)はドル建て資産としてはやや上値が重く、前日から0.4%程度値を下げて1オンス4,421ドル近辺で推移。ビットコインも8万ドル台を回復できないまま、7万8千ドル台半ばで小幅安の展開が続いている。原油(WTI)はイランを巡る軍事的緊張の高まりを受けて6営業日続伸となり、1バレル94ドル台と約6週間ぶりの高値圏を維持しており、このところの相場全体の「重し」役になっている。