金融用語辞典

証券会社などのアナリストが予想する、その企業の業績や株価目標の平均値。決算が発表されたとき、実際の数字がこのコンセンサスを上回ったか下回ったかで株価の反応が大きく変わります。

株主が出したお金（自己資本）に対して、企業がどれだけ効率よく利益を生み出しているかを示す指標。高いほど資本効率がよいとされ、投資家が企業の「稼ぐ力」を比較する際によく使われます。

構成銘柄を時価総額の大小に関わらず均等な金額ずつ組み入れて計算する株価指数。値がさの大型株1社の値動きに指数全体が引っ張られにくく、「平均的な1銘柄」の実力に近い動きをする。時価総額加重平均型の指数と比較することで、相場の強さが一部の銘柄に偏っているかどうかを確認できる。

一定期間（5日・25日・75日など）の株価の平均値をつなげて折れ線にしたもの。日々の細かい値動きをならして、相場のおおまかな方向性（トレンド）を見るために使われます。

企業の未公表の重要情報を知る立場の人が、その情報をもとに株を売買すること。一般の投資家との公平性を損なうため法律で禁止されています。

ある銘柄が主要な株価指数（S&P100やS&P500、日経平均など）に新たに採用・除外されると決まった際、その指数に連動するインデックスファンドやETFが機械的に構成銘柄を入れ替えるために生じる需給変化。業績や新製品といった個別の材料とは関係なく、指数への組み入れ・除外の発表そのものが株価を動かす要因になる。運用資産の多くがインデックス運用に置かれている現在の株式市場では、決算シーズン以外でも頻繁に観測される値動きの理由の一つ。

特定の指数（日経平均やS&P500など）に連動する運用成績を目指す投資信託。個別銘柄を選ぶ手間がなく、コストも比較的低いため、長期の資産形成でよく使われます。

日経平均やS&P500のような指数に連動するように作られた、証券取引所で株のように売買できる投資信託。1つ買うだけで多くの銘柄に分散投資したのと同じ効果が得られます。

企業の純利益を発行済株式数で割った数値。PERを計算する元になる数字で、決算発表でEPSが市場予想を上回ると「好決算」、下回ると「悪材料」と受け止められやすくなります。

アメリカの中央銀行にあたるFRB（連邦準備制度理事会）が金融政策（利上げ・利下げなど）を決定する会合。世界中の市場が結果と発言（議事要旨・記者会見）を注視する、最重要イベントの一つです。

低金利の円を借りて売り、より金利の高い外貨や資産で運用して利ざやを稼ぐ取引を「円キャリートレード」と呼びます。日銀の利上げ観測などで日本の低金利という前提が崩れかけると、含み損を避けたい投資家が一斉に円を買い戻し、積み上がっていたポジションの規模が大きいほど円が急激に、かつ一方向に動きやすくなります。

将来起こりうる出来事(利上げ・決算・要人発言など)を、実際に起きる前から市場参加者が予想して価格に反映させておくこと。CME FedWatchが算出する「利上げ確率」のように、FF金利先物の価格から市場参加者の予想を逆算できる場合もある。すでに強く織り込まれた内容がそのまま実現しても値動きは限定的になりやすく、逆に織り込みと違う結果が出ると相場が大きく動く(サプライズ)。値動きの理由を考えるときは「何が起きたか」だけでなく「それがどれだけ事前に織り込まれていたか」を合わせて見ると理解が深まる。

これから起こると多くの投資家が予想している出来事が、すでに株価に反映されていること。予想通りの結果が出ても株価があまり動かなかったり、逆に下がったりするのは「材料が織り込み済みだったから」と説明されることがあります。

ある商品・サービスの供給を、少数の企業だけで占めている市場のこと。半導体メモリー（DRAMやNAND型フラッシュメモリー）はその代表例で、世界シェアの大半をわずか数社が握る。企業数が少ないため、1社の増産・減産や大口の買い手の発言ひとつで需給バランスが大きく動きやすく、価格や関連銘柄の株価が短期間で乱高下しやすいという特徴がある。

株価が1株あたり利益の何倍まで買われているかを示す指標。数字が大きいほど「将来の成長への期待」が強く織り込まれている状態で、金利が上がると割高に見えやすくなります。

1株を複数株に分けること（例：1株を2株に分割）。会社全体の価値は変わりませんが、1株あたりの価格が下がって買いやすくなるため、個人投資家の参加が増えて株価が上昇しやすいと言われることがあります。

株を借りて先に売り、値下がりしたところで買い戻して差額を利益にする取引手法。株価が下がると利益が出る、通常の売買とは逆方向のポジションです。

企業が新しく株を発行してお金を調達すること（増資）で、1株あたりの利益や価値が薄まってしまう現象。資金調達自体はプラスでも、株数が増える分だけ既存株主の取り分が小さくなるため株価が下がりやすい要因になります。

金利の低い通貨（例：円）でお金を借りて、金利の高い通貨や資産で運用し、その金利差で利益を狙う取引。この取引が急に巻き戻されると、為替や株式市場が大きく動くことがあります。

低金利によるお金の余剰を背景に、企業業績以上に株価が上がる局面を金融相場、企業の実際の業績拡大を背景に株価が上がる局面を業績相場と呼びます。景気循環のサイクルを説明する際によく使われる分類です。

通常は長期の国債の方が短期より金利が高くなりますが、これが逆転して短期金利の方が高くなる状態。過去、景気後退の前触れとして注目されることが多い現象です。

企業が自ら発表する「これから先の業績はこうなりそうだ」という予測。今の決算そのものより、この先の見通しが良いか悪いかの方が株価への影響が大きいことがよくあります。

企業が一定期間（四半期・通期など）の売上や利益を集計して発表すること。市場の事前予想と比べて良いか悪いかで、株価が大きく動くきっかけになります。

多くの上場企業が四半期ごとの決算を発表する時期（日本は主に2・5・8・11月）。この期間は個別銘柄の値動きが決算内容に大きく左右され、相場全体のボラティリティも高まりやすくなります。

国（財務省）がすでに発行した国債を市場から買い戻す仕組み。市場に出回る国債の量が減って需給が引き締まるため、債券価格が上がりやすくなり、価格と逆に動く利回り（長期金利）は下がりやすくなります。中央銀行が金融緩和のために国債を買う「量的緩和」とは行う主体も目的も異なります。

原油や原材料など供給側のコスト上昇が価格に転嫁されて起きる物価上昇のこと。需要の強さを伴わないのが特徴で、中央銀行が利上げで需要を抑えても供給側の原因そのものは解決しないため、対応が難しいとされます。景気拡大による「ディマンドプル型インフレ」とは原因が逆になります。

短期の移動平均線が長期の移動平均線を下から上に抜けることをゴールデンクロス（上昇のサインとされる）、逆に上から下に抜けることをデッドクロス（下落のサインとされる）と呼びます。あくまで過去の値動きに基づく経験則です。

将来のある時点で、あらかじめ決めた価格で売買することを約束する取引。株式市場が閉まっている時間帯でも取引されているため、翌日の株式市場の値動きを予想する手がかりとしてよく参照されます。

市場のコンセンサス予想から大きく外れた決算内容のこと。良い方向のサプライズは株価急騰、悪い方向のサプライズは株価急落につながりやすくなります。

過去に何度も株価が反発してきた価格帯を支持線（サポートライン）、何度も跳ね返されてきた価格帯を抵抗線（レジスタンスライン）と呼びます。多くの投資家が意識する価格帯として、実際に値動きの節目になりやすいとされています。

上場投資信託(ETF)にその日・その週に新たに流れ込んだ資金と、解約されて出ていった資金の差し引きのこと。新規購入が解約を上回れば「資金流入」、逆なら「資金流出」と呼ぶ。運用会社は流入時には裏付け資産（現物のビットコインや株式など）を買い増し、流出時には売却する必要があるため、価格そのものより一足早く投資家心理の方向性を映すシグナルとして注目される。価格が横ばいでも資金の向きが変わっていることがあり、両方をあわせて見ることで値動きの裏側にある需給の変化を読み取りやすくなる。

株式相場が急落するなど市場のリスクが高まった局面で、投資家がリスクの高い資産を売り、国債や主要通貨、金といった相対的に安全とされる資産に資金を移す動きのこと。国債が買われれば価格は上がり、価格と逆に動く利回り（長期金利）は下がりやすくなります。ただし常にこの通りになるとは限らず、金利上昇そのものが株安の原因になっている局面では、国債も通貨もそろって売られる「質への逃避が起きない日」もあります。

値下がりを見込んで空売りしていた投資家が、相場が予想に反して急騰したために含み損の拡大を避けようと買い戻しに動き、その買い戻し注文自体が新たな上昇圧力になって価格をさらに押し上げる現象。空売りの「売り方」が防戦のために買い方に回ることから「踏み上げ」とも呼ばれます。急騰の初動が本来の材料によるものでも、途中から踏み上げが重なると上昇幅が実態以上に大きくなりやすく、材料の効力が薄れると反動も出やすい点に注意が必要です。

証券会社からお金や株を借りて行う、自己資金以上の金額の売買。手持ち資金より大きな利益を狙える一方、損失も大きくなりやすく、株価下落時に強制的に決済（追証・ロスカット）される仕組みがあります。

信用取引の買い残高（信用買い残）を売り残高（信用売り残）で割った数値。倍率が高いほど「将来売られる予定の株」が積み上がっている状態を示し、決算の良し悪しに関わらず、その巻き戻しだけで株価が急落することがあります。

モノやサービスの価格がどれだけ上がった・下がったかを示す指標で、いわゆる「インフレ率」の元になる数字。この数字が予想より高いと、中央銀行が利上げに動くとの見方が強まりやすくなります。

個別銘柄の材料とは関係なく、市場全体が買われやすいか売られやすいかという雰囲気・地力のこと。「地合いが悪い」日は良い決算を出した銘柄まで一緒に売られてしまう、ということがよく起こります。

株価×発行済株式数で計算する、その企業全体の市場価値。株価そのものの高い安いより、時価総額の大きさの方が「企業の規模」を比較するには適しています。

S&P500など主要な株価指数の多くが採用する算出方式で、企業の時価総額（株価×発行済株式数）が大きいほど指数への影響力が強くなる。時価総額の大きい少数の銘柄が急騰・急落すると、他の多数の銘柄が反対方向に動いていても指数全体はその少数銘柄に引っ張られやすい。

企業が自社の株を市場で買い戻すこと。市場に出回る株の数が減るため1株あたりの価値が上がりやすく、また「経営陣が自社の株価を割安と考えている」というポジティブなサインとして受け止められることが多いです。

ニュースで報じられる長期金利・国債利回りは正確には「名目金利」で、これからその期間に見込まれるインフレ率（インフレ期待）を差し引いたものを「実質金利」と呼ぶ。名目金利が同じ水準でも、インフレ期待が高ければ実質金利は低く（お金の実質的な増え方は小さく）、インフレ期待が低ければ実質金利は高くなる。株式市場、とりわけ将来の成長期待で株価が形成されやすい値がさのハイテク・半導体株にとっては、将来の利益を現在価値に割り引く割引率が実質金利に連動しやすいため、名目金利そのものよりも実質金利の動きの方が理論株価への影響が大きい。一方、銀行株は名目金利の上昇そのものから貸出・調達の利ざや拡大の恩恵を受けやすく、実質金利との連動は相対的に薄い。同じ「金利上昇」というニュースでも業種によって反応が分かれるのはこのためだ。

米カンザスシティ連銀が毎年8月にワイオミング州ジャクソンホールで開く経済シンポジウム。世界中の中央銀行総裁やエコノミストが集まる非公式な場だが、FRB議長の講演が今後の金融政策の方向性を先取りして示すことが多く、過去には利上げ・利下げへの転換を示唆する一言で株価や為替が短時間に大きく動いた例が繰り返されてきた。正式な政策決定の場であるFOMCとは異なる点に注意。

企業がすでに受注しているものの、まだ製品として納品・売上計上されていない注文の残高のこと。受注残が積み上がっているほど、将来の売上につながる仕事を多く抱えていることを意味し、企業の先行きの需要の強さを測る指標として決算発表などで注目される。特にAIサーバーのように受注から納品までに時間がかかる製品では、バックログの伸びが株価の材料になりやすい。

1日の値動きには取引所が定めた上限・下限があり、そこに到達すること。買いが殺到して上限に張り付くのがストップ高、売りが殺到して下限に張り付くのがストップ安で、需給の偏りが極端に強いサインです。

市場に向かう資金が、ある業種・テーマから別の業種・テーマへと乗り換えていく動きのこと。相場全体の資金量が急に増減しなくても、資金の向かう先が変われば指数の顔ぶれは大きく変わる。例えば半導体・AI関連株が売られる一方で製薬や鉄道のような内需・ディフェンシブ株に買いが入ると、業種ごとの明暗がくっきり分かれ、指数全体の方向と個別業種の値動きが逆になることもある。決算発表や金利動向をきっかけに起きやすい。

米国に上場する主要な半導体関連企業で構成される株価指数。半導体業界全体の勢いを見る代表的な指標として使われます。

企業が配当金を増やすことを増配、減らすことを減配と呼びます。増配は「業績に自信がある」というポジティブなサインとして、減配は逆にネガティブなサインとして受け止められやすい傾向があります。

中央銀行の要人発言のスタンスを表す言葉。インフレ抑制を重視し利上げ・金融引き締めに前向きな立場が「タカ派」、景気や雇用を重視し利下げ・金融緩和に前向きな立場が「ハト派」。どちらか一方に振り切れることは少なく、『今回はややタカ派寄り』のようにグラデーションで語られることが多いです。

戦争や紛争、テロなど地政学的な緊張の高まりによって、実際にはまだ供給停止などが起きていない段階から、商品や資産の価格にあらかじめ上乗せされる「将来の不安」の分を指す。ホルムズ海峡のように世界のエネルギー供給の要衝で緊張が高まると、原油価格はその海峡が実際に封鎖される前から、封鎖されるかもしれないという不安だけで上昇する。このプレミアムは事態がそれ以上悪化しなければ比較的早く縮小することもあり、値上がり・値下がりの両方が急になりやすい特徴がある。

国がお金を10年間借りるときの金利で、住宅ローン金利や企業の資金調達コストの目安になります。この金利が上がると、将来の利益をあてにして買われている成長株ほど株価が下がりやすくなります。

ある銘柄や指数が動いたことにつられて、直接の関係が薄い他の銘柄も同じ方向に動くこと。同じ業種・同じテーマの銘柄どうしでよく見られます。

ある企業の株式を、期間・価格・株数をあらかじめ公表したうえで市場外で買い集めること。買収や完全子会社化の手段としてよく使われ、通常は市場価格にプレミアム（上乗せ）をつけた価格で提示されます。

上場企業が投資判断に影響を与える重要な情報（業績修正や大型契約など）を、証券取引所のルールに従って速やかに公表する制度。株価が急変する前後には、この適時開示が出ていることが多くあります。

「AI」「半導体」のような共通の物語（テーマ）でくくられて売買される銘柄群。個別の業績よりもテーマへの期待の強弱で株価が動きやすく、上がるときも下がるときもまとめて勢いがつきやすい特徴があります。

食品・医薬品・生活必需品など、景気の良し悪しに関わらず一定の需要が見込める業種の株。相場が不安定なときに資金の避難先として買われやすい傾向があります。

景気拡大や消費・投資の活発化によって需要そのものが強くなり、モノやサービスの値段が押し上げられる物価上昇のこと。利上げで需要を冷ませば物価上昇の原因そのものを抑えやすいとされ、供給側のコスト上昇が原因の「コストプッシュ型インフレ」とは区別されます。

ある期間内に売買が成立した株数のこと。値動きの大きさに出来高の多さが伴っている場合、その値動きに多くの投資家が納得して参加していると解釈されやすくなります。

東京証券取引所プライム市場に上場する企業全体の値動きを示す指数。日経平均が225銘柄の平均値であるのに対し、TOPIXはより広い銘柄群の時価総額をもとに算出するため、市場全体の実感に近いとされます。

値動きのあるものを一度に買わず、一定額を定期的に買い続ける投資手法。価格が高いときは少なく、安いときは多く買うことになるため、平均購入単価をならす効果があります。

成行注文は「今の価格でいくらでもいいから売買する」注文、指値注文は「この価格になったら売買する」と価格を指定する注文。成行は約定しやすい代わりに想定外の価格で売買されるリスクがあり、指値は価格を守れる代わりに約定しない可能性があります。

日本銀行が年4回、全国の企業に景況感などを聞いて発表する調査。企業自身の「今の景気をどう感じているか」を数値化したもので、日本経済の実感を測る代表的な指標です。

日本経済新聞社が算出する、東証プライム市場の代表的な225銘柄から計算する株価指数。値がさ株（1株の値段が高い銘柄）の影響を受けやすい特徴があります。

1株あたりの株価が高い銘柄のこと。日経平均のように単純平均型の指数では、値がさ株の値動きが指数全体に与える影響が大きくなります。

その期の純利益のうち、どれくらいの割合を配当金として株主に還元しているかを示す指標。高すぎると将来の投資余力が乏しいと見られ、低すぎると株主還元に消極的と見られることがあります。

株価に対して年間の配当金がどれくらいの割合かを示す指標（年間配当÷株価）。株価が下がると配当利回りは自動的に上がるため、下落局面で「利回りが魅力的」という見方が出てくることがあります。

株価が1株あたりの純資産（会社を清算した場合の取り分の目安）の何倍まで買われているかを示す指標。1倍を割ると「解散価値より株価が安い」と見なされ、割安の目安として使われることがあります。

中央銀行が「これから利上げ（利下げ）を行うかもしれない」「一定の条件が整うまで金融緩和を続ける」といった将来の金融政策の方針や見通しを、あらかじめ言葉で示す手法。実際に政策金利を変更する『行動』そのものではなく、『これから行うかもしれない』という発言・声明を通じて市場参加者の期待に働きかけ、金利や為替、株価を動かすのが特徴。2026年9月3日、日銀の高田創審議委員が講演で『機動的な利上げの新局面』に言及しただけで、実際の政策決定会合を経ないままドル円が数時間で2円を超えて円高方向に動いたのは、フォワードガイダンスが市場に強く作用した典型例。効果が大きい分、発言の解釈をめぐって市場が過剰に反応したり、後から『言い過ぎだった』と修正が入ったりすることもある。

投資家が今後1カ月の株価変動をどれくらい大きく予想しているかを示す指数。数字が高いほど「先行き不安が強い」ことを表し、相場が急落する場面で跳ね上がる傾向があります。

半導体製造装置業界で使われる指標で、その月の新規受注額を出荷額で割ったもの。1を上回れば「注文が出荷より多い＝需要が強い」ことを意味し、業界の先行きを見る手がかりになります。

価格変動の大きさ（振れ幅）のこと。ボラティリティが高いほど短期間で大きく値が動きやすく、リスクもリターンの機会も大きくなります。VIX指数はこのボラティリティを数値化したものです。

DRAMやNAND型フラッシュメモリーのような「記憶用半導体(メモリー)」の供給が需要を上回り、価格や関連企業の業績が下押しされる状態のこと。メモリー半導体は複数メーカーが似た製品を大量生産する構造上、需給バランスが崩れると価格が急落しやすく、業績の振れ幅(景気循環)が大きいのが特徴。データセンター向けなどの旺盛な需要を見込んで各社が増産投資を進めた結果、想定より早く供給が積み上がると懸念されるときに使われる表現で、AI向けの画像処理半導体(GPU)やロジック半導体とは値動きが分かれやすい。

DRAMやNAND型フラッシュメモリーのような記憶用半導体で、需要が供給を大きく上回り、価格が短期間で数割〜数倍に急騰する局面のこと。2026年はAIデータセンター向け需要の急増が主因とされる。供給過剰で価格が急落する「メモリー・グラット」とは正反対の局面にあたり、メモリー半導体市場は好況と不況を繰り返す値動きの荒さで知られる。

世界的な危機や不安が高まったとき、比較的安全な資産とみなされる円が買われやすくなる現象。実際には局面によってドルが買われることもあり、常にこの通りになるとは限りません。

戦争・紛争など地政学リスクが高まった局面で、世界の基軸通貨である米ドルに資金が集まりやすくなる現象。安全資産としてよく知られる「有事の円買い」とは逆に、ドルが最も流動性の高い決済・準備通貨であることや、リスクの震源であるニュース（原油高など）がインフレ再燃・米利上げ観測につながって金利の高いドルの魅力を高めることが背景にある。同じ地政学リスクのニュースでも、市場がそれを『安全への逃避』の材料と捉えれば円や金が買われやすく、『インフレ・金利上昇』の材料と捉えればドルが買われやすい。どちらに転ぶかは、その時々の長期金利や原油価格の動きと合わせて見る必要がある。

含み益（買値より値上がりした分の利益）が出ている株を売って、利益を実際に確定させること。業績が悪くなくても、上がりすぎた株はこの売りで値下がりすることがあります。

投資家全体がリスクを取って積極的に株などを買う地合いを「リスクオン」、逆にリスクを避けて債券や金などの安全資産に資金を移す地合いを「リスクオフ」と呼びます。相場全体のムードを表す言葉です。

中央銀行が国債などを買って市場にお金を大量に流すのが量的緩和（QE）、逆に保有資産を減らしてお金を吸収するのが量的引き締め（QT）。株式市場にとって、QEは追い風、QTは向かい風になりやすいとされます。

「将来もらえるお金は、今もらえるお金より価値が低い」という考え方にもとづき、将来の利益を今の価値に計算し直すときに使う割合。金利が上がるとこの割引率も上がり、将来の利益への期待で買われている株ほど理論上の株価が下がりやすくなります。

満期までの期間が長い債券ほど、金利が変動したときの価格の振れが大きくなる性質のことです。将来受け取る利息・元本を「今の価値」に割り引いて評価する際、割引に使う金利(割引率)が少し動くだけでも、受け取りが遠い将来であるほど現在価値の目減りが大きくなるためです。株式にも同じ考え方が当てはまり、遠い将来の利益を織り込んで買われている「グロース株」は、今まさに利益を出している銘柄に比べて、金利上昇局面で株価が大きく下がりやすい傾向があります。