日経平均は一時1,500円超安から93円安まで急速に下げ渋る ― 同じ日にTOPIXは小幅高、「価格加重」と「時価総額加重」で分かれた明暗

JP日本市場：半導体安で一時1,500円超安、後場に切り返して93円安まで縮小

31日の東京市場、日経平均株価は前週末比737円05銭安の6万5,668円51銭で取引を始めた。前週末28日の米国市場でFRB議長ウォーシュ氏がジャクソンホール会議の講演でインフレ抑制を重視する姿勢を強調し、9月の追加利上げ観測が急速に強まったのが直接のきっかけだ。米長期金利の上昇を受けて週末にかけて米国のハイテク株は売られ、フィラデルフィア半導体（SOX）指数は前日比3.47%安、エヌビディアも同4.5%安と崩れた。この流れがそのまま週明けの東京市場に持ち込まれ、前引けにかけて日経平均は下げ幅を拡大。一時は前週末比1,500円超安い水準まで売られる場面もあった。

下げを主導したのは、日経平均への寄与度がもともと大きい値がさの半導体関連株だ。アドバンテスト（6857）は前週末比4.56%安の3万3,660円まで売られ、この1銘柄だけで日経平均を約535円押し下げたと伝えられる。東京エレクトロン（8035）も朝方は大きく値を下げたが、後場にかけて買い戻しが入り、終値では前週末比0.48%安の5万5,960円まで下げ幅を縮小した。財経新聞の寄与度ランキングによれば、アドバンテストと東京エレクトロンの2銘柄だけで日経平均を約721円押し下げた計算になるといい、指数全体の下落幅の大半をこの2銘柄で説明できてしまう一日だった。

もっとも、この急落は長続きしなかった。後場に入るとキオクシアホールディングスやフジクラなど値下がりしていた銘柄への押し目買いが入り、日経平均は下げ幅を急速に縮小。結局、終値は前週末比93円63銭安の6万6,311円93銭で取引を終えた。前引け時点の下げ幅が1,043円96銭だったことを踏まえると、後場だけで950円近く戻したことになる。皮肉なことに、同じ東京市場でも東証株価指数（TOPIX）は前週末比9円58銭高の4,156円29銭とわずかにプラスで終えている。日経平均とTOPIXでなぜ符号が割れたのか、その理由は「きょうの用語解説」で扱う。

GLOBALAI関連でも明暗、ソフトバンクGは逆行高

半導体関連株が軒並み売られるなかで、同じ「AI関連」に分類されることが多いソフトバンクグループ（9984）は前週末比3.75%高の5,423円と逆行高となった。半導体の製造装置・検査装置メーカーであるアドバンテストや東京エレクトロンが米利上げ観測による半導体需給・設備投資鈍化懸念を直接受けたのに対し、ソフトバンクグループは英半導体設計大手アームやOpenAIなどへの投資会社としての性格が強く、金利観測よりも投資先企業の評価額に業績が左右されやすい。本日単独の明確な値上がり材料は確認できないが、値がさの半導体製造装置株が売られる一方で同じテーマの投資会社株には買いが入るという、「AI関連株」と一括りにできない値動きの分かれ方が見えた一日でもあった。

ドル円は東京時間159円90銭前後で推移し、一時160円台を回復する場面もあったが上値は重い。ビットコインも週末の7万9,000ドル台から7万7,000ドル台へ押し戻されており、株式市場の半導体株安・利上げ警戒とほぼ同じ方向で、リスク資産全般にやや慎重なムードが広がった週明けだった。来週にかけては9月5日発表予定の米雇用統計がドル円の次の焦点になるとみられている。